近年では、女性が外へ働きに出るのはごく普通のことになった。子どもができれば勤めている会社に育児休暇を申請し、およそ1年から1年半休暇を取得してから職場復帰することも珍しくはない時代である。ただし、無事復帰するためには職場の環境が大変重要だ。なぜなら、職場の人数や業務内容、その他諸々の事情により、自身の希望が叶えられないことも有り得るからである。

何の落ち度もない従業員を解雇することは法律に違反するため、最終的に本人が希望しなくては退職ということにはならない。しかしながら、現実問題、会社がそれとなく退職へ話を持っていく事態が起きているのも現状だ。女性にとって子を授かるという大変喜ばしいことが起きたとき、職場の皆もその思いを共有してくれるかというとそうとは限らない。また、妊娠を周りに報告したとき、表向きは祝福ムード一色に見えても、実際は今後の職場の状況はどうなるのかということに意識が向いていることも往々にして有り得るのだ。人員が少なかったり、業務が極端にハードな場合には、人が1人抜ける穴が通常よりも大きくなってしまうため、残念ながらこのように思われてしまうのである。

女性の社会進出がこれほどまでに進んでいるにもかかわらず、妊娠・出産により会社の人員確保などの問題で職場を泣く泣く離れなくてはならないのはあまりに酷といえよう。このような環境を改善することが、労働力の拡大に繋がるのではないだろうか。